日本の食品自給率は昭和40年度には73%ありましたが、平成元年度に50%を割り込み、今日まで長期的な低下傾向が続いています。

食品自給率の低下の原因は「食生活の多様化」など様々にありますが、残念ながら、国内の農業が十分に対応しきれていないといった要因もあります。

画像にある図は平成17年度の、少し古い資料ですが、大豆の5%に続いて、小麦の自www.maff.go.jp j press 2007 pdf 20070525press_1c.pdf給率が14%と、相当に低い数字となっています。現在でもその傾向は続いています。

小麦を使った食品は日常生活の中で広がり続けています。パンはもとより、うどん、そうめん、ラーメン、餃子といった、日本人の食生活に欠かせないものが多くあります。日頃、当たり前のように食べているものの殆どが輸入に頼っています。

それがどのような問題をはらんでいるか、改めて考えなくてはなりません。その問題は極めて単純ですが、また極めて深刻なものです。

小麦は世界中で栽培され、そして輸出されています。主な輸入国はアメリカ、カナダ、オーストラリアですが、もしそれらの国が天候不順で、十分に小麦を収穫できなくなったとしたらどうでしょうか?自国の国民が食べる分を他の国に輸出してくれるでしょうか?

答えはNOです。では他の国から買えばいいと考えられますが、小麦の絶対量という問題があります。つまり、世界全体で「小麦が不足」する状態となるということです。当然、表現は良くありませんが「小麦の奪い合い」が起こります。

その中で日本が十分な小麦の量を確保できる保証はありません。毎日の生活の中にあった、うどん、ラーメン、パンなどがお店から消えてしまう可能性があります。

私たち米麦改良協会はそういうことが起こらないよう、日本の農業の在り方から根本的に考え、「国産小麦」の安定供給に取り組んでいます。

日本の食生活から、うどんやラーメン、パンなどが消えることなど、あってはならないことですから。

> 「日本の麦の底力」ブログトップ